ＤｔｏＣ企業が新聞広告を活用する際のポイント

新聞は以前より減ったとは言え、まだ発行部数が多い媒体です。日本は全国津々浦々、新聞を届ける体制が整備されており、よって読売新聞は世界一、発行部数が多い媒体です。新聞は読者の信頼度が高く、雑誌ほどではないが、保存性もあります。６０代以上のターゲットの商品であれば積極的に活用したい媒体と言えます。

新聞には、大きく分けて３種類ある

新聞は全国紙・ブロック紙・地方紙と種類があります。読売・朝日・日経・毎日・産経といった全国で幅広く読まれているのが全国紙、北海道・中部エリアなど全国紙ほどではないが広いエリアで読まれているのがブロック紙、各都道府県で発行し、読まれているのが地方紙です。地方紙は必ずしもどの県でも多くの人が読んでいるわけではなく、県内シェアが高い新聞と低い新聞があります。福井新聞、徳島新聞、鳥取県の日本海新聞などは県内シェアが高い新聞になります。広告費は発行部数に比例するので、全国紙の方が多くの人に読まれる分、総額として高くなります。

テスト段階では、地方紙を活用

通販事業の規模が小さいうちは使える広告予算が限られます。その際に、使いやすい媒体が新聞です。テレビほど予算はかからないし、全国の読者に広告を見せることができるのは魅力と言えます。予算が少ないうちはブロック紙や地方紙を活用して広告表現のテストを行い、レスポンスが取れる広告表現が開発できたら、横展開をして出稿部数を増やしていきます。

新聞の広告面積とは？

広告出稿の際は、広告の面積の大きさが重要となります。新聞は１５個の段で構成されていることから１面全て使うことを全１５段、３分の１を使うことを全５段と言います。通販ビジネスでは、近年では多くの会社が全１５段広告の活用が主流で、これは限られた紙面の中で、目立つためにということで必然的に増えた傾向です。

新聞を出稿する上で気を付けたいこと

新聞に広告を出稿する際の留意点は２点あります。１点目は広告代理店の選定です。広告代理店の通販ビジネス実績の有無によって、広告費が大きく変わってきます。多くの通販会社と仕事をしている広告代理店に依頼すれば比較的、相場にあった価格で出稿することができますが、経験のない広告代理店に依頼すると相場より高くなってしまいます。

相見積は避けよう

広告業界の価格は誰に対しても同一価格が提示されるわけではないことを知っておく必要があります。２点目は相見積もりをとってはいけない点です。新聞業界は不思議な慣習があって、複数の広告代理店から新聞社に見積もり依頼をかけると価格が高くなる傾向があります。通販業界の方には理解できないロジックではありますが、これはもうそういう慣習としか言いようがないのです。

新聞は年々、発行部数が減っていき、以前と比べると広告の反応も落ちてきていますが、それでも媒体としてのパワーはあります。６０歳以上のシニア層がターゲットの会社であれば、オフライン媒体の中では積極的に活用すべき媒体と言えます。